2022年1月7日（金）発刊の日本海新聞に、工学部社会システム土木系学科　香川教授によるシステム開発についての記事が掲載されました。

　「県内の進度表示　リアルタイムで」と題されたこの記事では、鳥取県の管理する震度計から送られる地震データを基に、県内の地震分布をリアルタイムで表示できるシステムが、香川敬生教授（強振動地震学）により開発されたことが紹介されています。揺れの位置や広がりを面的に高い精度で把握でき、香川教授は、「地元自治体の初動対応に活用できる」と話しています。

　香川教授は14年、緊急地震速報の精度向上のため気象庁が運用している「プラム法」という手法を鳥取県向けに応用した同システムの開発に着手。県内34カ所の観測点に設置された県管理の震度計に揺れを１秒ごとに送信する機能を取り付け、揺れの広がりを予測するプログラムを作成しました。震度計から送られるデータは、県情報ハイウェイを通じて本学にあるサーバーで受信され、地震発生時には250メートル四方を単位とするメッシュ情報でモニタ上に表示されます。

　多数の震度計により観測されるため、高密度な震度分布の把握が可能な同システムは、本学のほか鳥取県危機管理局でもモニタを見ることが可能です。

　香川教授は、「地震発生時に県内の状況をリアルタイムで把握できる。法律上、地震の警報を出せるのは気象庁だけだが、県や市町村の防災部署には参考資料として活用してもらいたい」と話しています。